Published: 令和5年4月19日
Updated: 令和5年4月27日
Category: Market Trends , Talent Acquisition , Trends , Human Resources , Cloud

HRテックとは?2023年最新の人事テクノロジー例8つ紹介

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働き方改革や新型コロナウイルスへの対応で、多くの企業で一気にテクノロジーの導入が進みました。特に、オンライン面接、リモート勤務での人材獲得や育成、クラウドを活用した業務など急速に浸透しました。

コロナ後の日本では極度の人手不足が深刻化しており、より一層、優秀な人材の獲得と育成、業務の効率化、生産性の向上が求められています。この記事では人事に関連するテクノロジー「HRテック」について、2023年人事のトレンド最新情報を紹介します。

 

HRテックとは

HR Tech(エイチアールテック)とは、Human Resources(人事)とTechnology(技術)を掛け合わせた略語です。最先端のITやAI技術を人事の分野に活用して、人事業務の効率化をはかるサービスです。求人、面接、採用、人材育成、適切な人員配置、さらに、社員の健康管理、離職率の低減対策まで可能となります。


最新の人事テクノロジー8選


■採用管理システム

複数の求人サイトに掲載した情報、応募者の情報を集約して一元管理するシステムで、採用に関わる作業の負担を減らすことができます。英語ではATS(Applicant Tracking System)応募者追跡システムと呼ばれます。

選考情報を一括で管理できるため、応募者の対応や日程管理もシンプルになります。また採用活動の分析もできるため、経営陣や他部署への情報共有もしやすくなるメリットがあります。

企業によって最も効率化したい業務や求める機能は異なるため、必要な機能が揃っているか確認して採用管理システムを選ぶのが良いでしょう。

採用管理システムの代表例
i-web
クラウドハウス採用
 

■勤怠管理システム

従来のタイムカードが、クラウド勤怠管理システムの導入に変わってきています。在宅勤務やサテライトオフィスなど、従業員の働き方に柔軟に対応でき、有給休暇の取得や時間外労働時間なども把握しやすくなるメリットがあります。

不正な時間改ざんを防ぐ機能が備わっているシステムでは、労働時間を正確に記録でき、タイムカードのような不正打刻の心配もありません。勤務時間を超えて働きすぎている人にアラームで知らせる機能もあり、従業員の健康管理にも役立ちます。

また、給与計算ソフトなどと連携し、勤怠締め日に自動で計算されるため業務を大幅に効率化できます。

勤怠管理システムの代表例
ハーモス勤怠
KING OF TIME
 

■労務管理システム

労務管理に必要な情報、社会保険・雇用保険、福利厚生の手続きなどを従業員本人(または入社前の人)に直接システムに入力してもらうシステムです。入退社手続き労務業務をペーパーレス化、効率化してくれます。

従来は労務担当者が書類からその都度データ入力していた負担が大幅に軽減できます。電子申請にも活用でき、書類の管理も不要となると、さまざまな手間が省けます。

労務管理システムによって、入退社手続き、雇用契約書、年末調整やマイナンバーカードの管理など含まれる機能が異なり、料金もそれぞれです。特徴を比較して自社にあったものを選ぶのがおすすめです。

労務管理システムの代表例
freee人事労務
ジョブカン労務HR


■人事評価システム

人事評価システムは目標管理、データ分析、評価シートなどが自動化できるシステムです。設定した目標が本人と評価を行う上司や人事と共有でき、途中経過や達成状況などプロセスが可視化できます。また、時間の追跡やプロジェクトのパフォーマンス、フィードバックなども一元管理できます。数値が見えることで客観的で公正な評価に役立ちます。

必要なデータがシステム内で管理され、紙の評価シートよりもデータにアクセスしやすいのが特徴です。また採用管理や労務管理、勤怠管理、給与計算システムなどと連携できる場合もあります。

多様な働き方が浸透し、ハイブリッドワークが主流となってきている今、客観的に成果を評価できる仕組みは必須です。

人事評価システムの代表例
SmartHR
スマカン

 

まとめ

これらの新しい採用テック・HRテックは、より効果的に活用することで企業全体の生産性の向上にもつながります。まずは自社の人事業務を棚卸して、それぞれ必要なシステムを個別に導入するのか、既存のシステムに連携できるシステムを選ぶのか、自社にあったものを検討していくことがおすすめです。

働き方の柔軟性がかつてなく重要となっている今、HRテックをはじめとしたテクノロジーの活用、DXの推進がますます必要とされています。

 

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